■1.米国中間選挙は、また、不正選挙だった
■2.ローン金利が7％台（昨年比2.3倍）に上がり、住宅価格は下がる
■3.仮想通貨の取引所、FTXの破産
■4.世界の負債＝金融資産は、4京900兆円（ＧＤＰの3倍）
■5. インフレの原因確定と予想ができていない中央銀行と投資家

■1.利上げが金融危機になるとき
■2.今回はどうなるか？・・・がテーマ
■3.銀行間金融である、レポ金融の問題
■4.米国のノンバンク部門（シャドー・バンク）に問題がある
■5.シャドーバンクのLDI(Liability Driven Investment:負債主
　　導の運用) の損益
■6.補足情報：旧ソ連とロシアのハイパー・インフレ事例
■7.ウクライナ戦争の本質
■8.通貨リセットの可能性
■9.八方塞がりの、米国ＦＲＢの金融危機対策
■10.ＦＲＢの22年12月の利上げと、2023年への方針から将来が
　　分かる

■1.住宅価格上昇（20％/年）と家賃の上昇（10％/年）
■2.一般物価にある、複雑系の問題
■3.インフレで金利が上がると、
　　　全部の債券の価格が下がって、金融は収縮に向かう
■4.米国の金利の上昇と、国債価格の急落
■5.時価評価されていない国債だが・・・
■6.原因は、13年間の、政府＋銀行システムの信用創造（＝国債
　　発行と買い受け）の過大さ
■7.インフレの意味
■8.決済が不能になる日まで、国民には見えないのが銀行危機

■1.補足情報：政策の基本的な性格＝政府政策で隠れたこと
■2.英国年金基金が破産寸前になったのは、
　　　　　　通貨（ポンド）への信認の低下が、原因である
■3.円への信認が世界1厚い日本人だが・・・
■4.政府債務を証券化したものが、金融資産とされる国債である。
■5.2022年9月と10月の、英国の事例
■6.まず英国ポンドへの信認が失われた（2022年9月～）
■7.そのときの、英国の金融
■8.2023年1月の英国インフレ予想は18.6％
■9.経常収支の赤字国と黒字国の違い
■10.後記・・・BOEの国債買い

基本的なテーマは、リーマン危機のあと13年のバブル金融の崩壊

■1.デリバティブとは何か・・・基礎からの解説
■2.英国の、輸入資源のハイパーインフレ（BOEの予想）
■3.9月の金利の上昇（4.5％）が英国債の、下落危機になった
■4.端的な補講：個人の円預金（平均1500万円）の運用
■5.英国の年金基金に、破産の危機が起こった（22年9月末）
■6.通貨が暴落するなかでは、中央銀行の国債買い（＝通貨の増
　　発）は有効な意味をもたなくなる
■7.第二のリーマン危機が近接している
■8. BOE（英国中央銀行）による緊急の国債買いはあったが、効　
　　果はない
■9.世界最初に、英国の、財政破産の可能性が高まった

【後記：英国のトラス新首相の迷走】

■1.「ヒューリスティック」な判断
■2.リーマン危機のあとの、米国住宅価格の再びの高騰
■3.2006年からは世界の金利が上昇し、住宅価格がピークアウト
■4.住宅価格が下がると、
　　　　　　　米国の1500兆円の住宅金融に何が起こるか？
■5.補足情報：中国の住宅価格低下
■6.住宅価格下落の、ローン担保証券の価格低下への波及
■7.リーマン危機の対策
■8.2013年からの米国住宅の高騰（140→310：2.2倍）
■9.第二のリーマン危機への対策はＦＲＢのマネー増刷しかない
■10.ドルが暴落すれば、日本は回復不能な損失を被る

生産性の上昇対策が必要

■1.中央銀行は、金融政策をいつも誤ってきた
■2.2022年8月末のジャクソン・ホール会議をめぐる情況
■3.パウエルのスピーチの直後
■4.バブルのなかでは、バブルとは、分からない。

近未来の日本への危惧を希望へ

近未来の日本への危惧を希望へ

近未来の日本への危惧を希望へ

陰謀論を立証する、銃弾の消失

■1．襲撃の、個人的な動機
■2．容疑者の家族と、献金生活
■3．統一教会と自民党の長く深い関係
■4．設立の経緯
■5．歴史があるマフィア、宗教団体、極右・極左と政治の関係
■6．浄財の献金とお布施の論理
■7．西欧近世の宗教改革

安倍元首相が奈良の西大寺駅前で、ロスゼネ世代の暴漢のテロに遭っ
て、亡くなられました。仕事場で、エレーヌ・グリモーのショパンを
聴いているときでした。オーディオの手入れは、3日とあけず、細か
く行っています。機械のチューニングに当たるものです。

期日　2022年7月4日（月曜）：16時～17時15分
主催：日立システムズ
講師：第1部：吉田繁治　　第2部：栗原英彦
協力：株式会社　オプティマアーキテクト

■1.日銀は0.3％の利上げでも、債務超過に向かう
■2.円安は、円の給料、年金、預金の価値の低下
■3.米国・欧州と日本の賃金
■4.経済的な、日本脱出の奨め
■5.ポートフォリオという投資法
■6.スマホのネットバンキングになった外貨預金口座、金投資口座
■7.年金では足りない65歳以降の生活維持費

根底は、米国のドル覇権の衰退

米国左派の代表とも言えるNYタイムズ紙が、ウクライナ戦争でのロシ アの勝利を認め、停戦と和平を薦める転向社説を書いています（22年 6月11日）。（注）増刊号は、有料版と無料版に共通にしています。 開戦から100日間、ゼ […]

戦争の4層