『2020年 世界経済の勝者と敗者』を読む・・・質問と回答の特集号
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こんにちは、吉田繁治です。前回の<『2020年 世界経済の勝者と 敗者』を読む>に書いたことについて、普段より多い質問とご意見 をいただいています。関心に強いテーマだからでしょう。 共通の質問も多いので、質問と回答の特集号を送ることにします。 それぞれに、本格的な回答が必要なので、全部の質問には答え切れ ていません。追々、書きます。 『2020年 世界経済の勝者と敗者』は、ノベール賞経済学者クルー グマンと内閣官房参与の浜田宏一氏の対論をまとめたものです。両 氏は、日本政府と日銀に、インフレ目標と異次元緩和を提唱してい ます。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ <Vol.351:『2020年 世界経済の勝者と敗者』を読む ・・・質問と回答の特集号> 【目次】 1.日本の世帯貯蓄率について 2.国債は、次世代に残す金融資産ではないかという説について ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ■1.日本の世帯貯蓄率について 浜田宏一氏は、同書の中で、「日本では物価が下がるというデフレ 予想から、お金にしがみつき、経済の成長を阻害している。政府が インフレにもって行けば、お金を使うように変わる」と言っていま す。 クルーグマンと浜田氏を含む「リフレ派」に共通する主張です。先 行きの物価が下がるという予想が行き渡っていると、人々は、消費 を先延ばしにして(=所得から貯蓄し)、経済は不況になるという のが、リレフ派のいうマネー増発策の理論的な根拠になっています。 【リフレ派の主張】 「インフレ目標」が効果を生んで、物価が上がるという予想に変わ ると(インフレ期待)、貯蓄(=消費の将来への先延ばし)を減ら して、所得から多くを使うようになる。 そうなると需要が増えて、経済は活性化する。消費は企業の売上だ から、売上が増える企業の利益は、増える。企業利益が上がると雇 用が増え、賃金も上がるという好循環になって行く、というもので す。 【異なる事実】 これに対して、当方は、家計が消費をしないで貯める貯蓄率が 2010年からは、可処分所得に対し0%からマイナスになっている (国民経済計算の世帯の貯蓄)。2000年代から平均所得が減ってき た日本の世帯は、すでに、貯蓄以上に消費している。 「お金にしがみついている」という立論は、誤りである。誤った前 提から導いたリフレ策は、掛け違ったボタンのように、結論でも間 違えることを示しました。 【質問の骨子】 読者の方からの共通の質問は、貯蓄率は、経済の当年度のフロー (商品とマネーの流れ)であり、過去から貯めてきたストック(貯 蓄額)ではない。高齢者を中心に、わが国の貯蓄額は多いので、そ れを「お金にしがみつく」と表現したのだろう。高齢者世帯が、貯 蓄を崩して使えば、需要は増えるという主旨のものでした。 この質問に答えるには、若干長い論証が必要です。世界中で、まだ、 この議論は登場していないからです。本稿で試みます。 ▼論理的な回答 【高齢世帯の収入と支出】 まず高齢者(世帯主が65歳以上を言います)の世帯の、家計の収入 と支出から見ます。(総務省統計局:高齢者の家計)。多くが定年 退職し、年金世帯になっているのが65歳以上です。 〔高齢の世帯の家計収支(65歳以上で無職)〕 2005年 2007年 2009年 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 収入 23.1万円 22.9万円 22.7万円 支出 26.8万円 27.6万円 27.1万円 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 不足 -3.7万円 -4.7万円 -4.4万円 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ http://www.stat.go.jp/data/topics/topi482.htm 平均で23万円くらいの収入のうち90%(20.7万円:夫婦)は年金で す。平均消費支出はほぼ27万円で、毎月4万円くらい不足します (注)別の統計では、5万円不足です。各統計には誤差があります。 2009年までのデータですが、2016年現在も、ほぼ同じです。この高 齢世帯の収入のうち、87.6%(19.9万円)が2人の合計年金です。 【年金収入が90%】 年金がほぼ90%を占める収入である高齢世帯でも、1カ月に30万円 くらいの消費支出が必要であり、不足する約5万円が預金の取り崩 しであると記憶しておいていいでしょう。 総世帯数の1/3に増えた年金世帯は、収入以上に消費をし、預金を 崩しています。これは世界で普通のことであり、特殊ではない。 経済学では「ライフサイクル仮説」と言っています。(注)年金制 度がなかった時代は、3世代同居が生活方法でした。 2010年代は、この年金世帯の増加により、総世帯の合計貯蓄率も、 ゼロかマイナスになっています。 【貯蓄率ゼロは日本だけ】 先進国で世帯の貯蓄率ゼロは、高齢化が先頭の日本だけです。所得 以上にローンで消費するとされていた米国も、08年のリーマン危機 以降は、可処分所得に対する貯蓄は5%に増えています(2014年)。 社会福祉が充実しているスウェーデンの世帯貯蓄率は、15%と高い。 社会保障が十分なら、現役世帯は安心して使うので、貯蓄率が下が るという通説は、北欧については違っています。 【高齢世帯の貯直額】 高齢世帯(2人以上)の貯蓄額は、以下の推移です。平均値と中央 値を示します。平均値は、少数の人が1億円以上の貯蓄額だと、底 上げされます。 金融資産は、所得より格差があるため、中央値が必要です。これも 2009年までですが、2016年もほぼ同じです。退職後に金融資産が増 えるは、退職金によります。 2005年 2007年 2009年 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 平均値 2484万円 2481万円 2305万円 中央値 1615万円 1626万円 1502万円 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 2005年に比べて平均貯蓄が179万円減っていますが、預金の取り崩 しと、2009年はリーマン危機の波及で株価が下落していたからです。 株価は、現在は当時の2.1倍に上がって回復しているので、世帯預 金は増えていませんが、高齢世帯の金融資産では、前年比で100万 円は増えたようになっています 平均で2305万円(09年)である高齢者の金融資産は、以下です。 預貯金1461万円、生命保険433万円、有価証券(株式)401万円。 生命保険は基金であり、死亡か傷病のときの給付です。生活費とし て使えるものとは性格が違います。使える金融資産は、預貯金の 1461万円、有価証券の401万円、合計で1862万円でしょう。 問題は、この1862万円は多い金融資産か、少ないかです。 基準はどこに求めるべきか。いつまで使えるか、でしょう。 上記のように、平均世帯では1ヵ月に5万円くらいの不足があり、現 役時代に貯めてきた預金が、崩されています。 65歳後の平均余命は、男性が19年、女性が24年です。奥さんだけに なっても先行き24年間は、預金を崩す必要があるでしょう。夫が亡 くなると、その後は遺族年金になって、ほぼ3/4に減額されるから です。 〔1ヵ月5万円×12か月×25年=必要額1500万円〕です。 平均で言えば、〔使える金融資産1862万円─1500万円=362万円〕 です。362万円が、子孫に残す金融資産の遺産になるでしょう。 ただし金融資産額の中央値(もっとも世帯数が多い)で言えば、生 命保険(約400万円)を引くと、使える金融資産は1100万円です。 65歳以上の人がいるのは、2012年で2093万世帯(4817万世帯のうち 43.4%)です。65歳以上の人口は、2014年で2383万人、総人口に占 める割合は25.9%です。人口の4人に1人が65歳以上です。2035年に は65歳以上が3741万人(総人口の33%)に増えます。 http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa10/1-2.html http://www.stat.go.jp/data/topics/pdf/topics84.pdf 【預金取り崩しで、いつまでもつか】 金融資産が中央値の場合、毎月平均5万円の取り崩しは、〔1100÷ 5万円=220ヵ月(18年)で枯渇します。男性年齢が83歳のときです。 以上が「豊富だ」と言われる、わが国の高齢者貯蓄の実態です。 改めて計算してみれば、余裕がある金融資産とまでは言えせん。 余裕があるのは、金融資産で退職金が多い上位15%(6世帯に1世 帯)でしょう。6世帯のうち5世帯では、先行きの預金が不足します。 【年2%のインフレの継続を考慮に入れると】 ここで、インフレを考慮に入れてみます。リフレ派は、将来にわた って2%のインフレが必要と主張するからです。 平均余命を、女性の24年とします。中央値は12年です。〔1.02の 12乗=1.27〕です。リフレ派の主張をたどれば、12年後の物価は、 今の1.27倍です。 【1世帯あたりの年金支給額は、増やせないだろう】 高齢者世帯の年金が、政府の財政赤字の圧力から、インフレで増え るとは想定できません。インフレ調整があっても、おそらく、ごく、 わずかです。 世帯の平均支出の27.1万円は、上がる前と同じ品質と量の商品を買 う場合、34.4万円に増えざるを得ません。ところが、平均の年金支 給額が増えない場合、世帯収入は22.7万円のままでしょう。 このため預金の取り崩し額は12年後に、〔インフレで増えた支出 34.4万円─世帯収入22.7万円=11.7万円〕に拡大するでしょう。消 費数量の増加によってではない。物価の上昇によって、です。 平均余命は、その先も12年あります。2%のインフレが恒常的にな れば、現在に比べた24年後の物価は、1.02の24乗=1.6倍です。 高齢世帯が現在と同じ商品量を買えば、〔27.1万円×1.6倍=43.4 万円〕に必要な支出が膨らむことを示します。預金の取り崩し額は、 1か月で20万円、12年で1728万円相当になります。 ◎以上から、わが国では、2%のインフレが恒常的になった場合、 現在の高齢者の金融資産は、上位の世帯でも不足することになりま す。 ▼2.リフレ派の理論は、日本では適用できない 以上から論理的に言って、「インフレなれば、世帯はより多く支出 する」というリフレ派の前提(理論)は、年金世帯が1/3を占める ようになっているわが国では、当てはまらないと見ています。 【物価が上がると、逆に、消費が縮小する可能性が高い】 物価が上がるようになると、年金が収入の90%を占める高齢世帯は 「今のまま使えば、生きているうちに預金がなくなる」という将来 の不安から、今買っているものより、安いものを探して買い、消費 支出を抑制するようになることが想定できるからです。 (注)事実、高齢世帯では、男性の84%、女性の88%が、将来の生 活に不安があると答えています。意識の上で十分な金融資産がある と考える世帯は、15%(6世帯に1世帯)くらいと想定できます。 (2013年度 生活保障に関するアンケート) 年金額を増やすことは、総世帯数の2/3の現役世帯の、税負担と社 会保険料の負担を増やすことになるので、それは政治的にも経済的 にも無理です。 クルーグマンと浜田氏を旗手とするリフレ派の基本主張は「物価が 上がれば、世帯は消費支出を増やし、企業の売上は増える」という ものです。 このリフレ理論は、金額が増えない年金で生活する世帯が3世帯に 1世帯になった日本では、当てはまらないものに思えます。 過去の経済現象から組み上げるしかない経済理論は、世界で先頭を 走る日本の社会を想定していません。あらゆる理論は、過去の現象 から導かれたものです。人間には、この方法しかない。未来は事実 ではないからです。 リフレ派の主張の誤りは、世帯消費の減少として明らかになりつつ あります。誤った主張は修正すべきでしょう。政府と日銀は、以上 に対して、どう回答するでしょうか。 【2人以上の世帯の家計収支】 下に示すのは、2013年4月からの異次元緩和以降の、総世帯の名目 収入、名目消費額、実質消費(買われた商品数量)の前年比です。 2%のインフレ目標を設定した異次元緩和の後の消費は、実は、減 っています。 政府は、少し先になり脱デフレがはっきりし、インフ予想になると 消費額は増えると言っていますが、疑問です。 所得が増えていないという理由で、消費が増えていないからです。 消費税が上がった分(消費者物価では、非課税があるので2%分)、 消費額が減っています。 2013年 2014年 2015年10月 15年11月 15年12月 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 名目収入 1.0% -0.7% -0.6% -1.4% -2.7% ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 名目消費 1.5% 0.3% -2.1% -2.5% -4.2% 物価上昇 0.5% 3.4% 0.3% 0.4% 0.2% 実質消費 1.0% -2.9% -2.4% -2.9% -4.4% ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ (注)名目は物価上昇を含む金額です。これが、企業の消費財の合 計売上に相当します。実質は、買われた商品の物価上昇を引いたも のです。世帯が購入した商品数量と理解してください。消費者物価 上昇(CPI)の全体とは、若干の差異があります。以下のサイトか ら集計しました。 http://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/index.htm 政府は、政府自身が集計した以上のデータを、取り上げて論じよう とはしません。安倍内閣になって、なぜか政府寄りが増えたメディ アも、反政府になるのでこのデータを取り上げません。(注)家計 簿を細かく記録する家計消費のデータには、高齢世帯のものが多い という言い訳がされることが多いのです。 ■2.国債は、次世代に残す金融資産ではないかという説について 【質問】 国債は、政府の負債証券であるが、それは持ち手(95%が金融機 関)にとって金融資産である。国民は、銀行へ預金や生命保険の基 金を通じて、間接的に国債を保有している。国債は、次世代に残す ことができる金融資産でもあるので、問題にはならないのではない か。 【回答】 これは、リチャード・クー氏も言っていたことです。国債は、確か に持ち手にとっては、貸付証券という金融資産です。子孫に遺す相 続もできます。 政府の借金も将来に残るものですが、同額が金融資産になるので、 問題ではないというものです。 ◎しかし国債は、政府が将来も利払いができ、償還できるという信 用がある限りにおいて、有効な金融資産です。 国債の金額が、国民経済(GDP)に対して利払いができ償還ができ る範囲のものであるとき、有効な資産ということです。 利払いと償還が困難になるくらい政府負債の累計が大きくなると、 その国の国債は、 (1)まず「値下がり(国債金利の上昇)」になり、 (2)次に、下がる国債の買い手がなくなって、「暴落」します。 ◎国債を含む証券は、「額面金額やそれに近い価格で買い手があ る」という価値です。株券の価値も同じであり、「株価は、その価 格での買い手があるからその価値」という性格をもちます。 以下のように言えます。 【結論】 (1)国債は、政府に、償還できるという信用があるとき、価値を もつ金融資産である。 (2)政府の、将来の利払いと返済が困難と見られるくらい国債の 額が大きくなると、発行額面での買い手が消えるため、金融資産と しての価値は、下がって行く。 以上から、国民経済(GDP)に対して大きすぎる国債は、その価値 が問題になって行きます。現在、わが国の政府負債は、GDPに対し て2.4倍(1200兆円)です。このうち、国債は1000兆円くらいです。 あとは借入金です。 政府財政が赤字なので、毎年、30~40兆円の国債が増えて行きます (年率増加3~4%)。これが、いつ、「もうこれ以上になると、政 府は返せないだろう」と、買い手から認識されるかどうか、です。 国債の価値はそこまで、です。 名目GDPの増え方が2%未満と小さいか、マイナスの場合、早晩、問 題になって行きます。 【後記:新刊書】 『膨張する金融資産のバラドックス』:吉田繁治著:¥1944 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ 【ビジネス知識源アンケート:感想は自由な内容で。 以下は、項目の目処です】 1.内容は、興味がもてますか? 2.理解は進みましたか? 3.疑問点、ご意見はありますか? 4.その他、感想、希望テーマ等 5.差し支えない範囲であなたの横顔情報があると、今後のテーマ と記述のとき、より的確に書く参考になります。 気軽に送信してください。感想やご意見は、励みと参考にもなり、 うれしく読んでいます。時間の関係で、質問への返事や回答ができ ないときも全部を読み、多くの希望がある共通のものは記事に反映 させるよう努めます。 【著者へのひとことメール、および読者アンケートの送信先】 yoshida@cool-knowledge.com ◎購読方法と届かないことに関する問い合わせは、ここにメール → reader_yuryo@mag2.com ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ■1.有料版のご購読の案内 新年にちなみ毎週、質の高い論を展開する有料版はいかがでしょう。 (↓)毎週水曜日に送信され、料金は月間648円(税込み)です。 http://www.mag2.com/m/P0000018.html ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ <806号:新年号: 金と不換紙幣の戦いの本質を見極める(1)> 2016年1月6日:有料版 【目次】 1.1971年の金・ドル交換停止から 2.スミソニアン体制の崩壊から、世界は変動相場制へ(197年) 3.増刷できる不換紙幣が、世界が信用する基軸通貨であること の利益 4.オイル・ショックは、ドルの価値の下落だった 5.金価格を敵視し続ける米政府とFRB 6.1970年代の、高いインフレ率 7.1980年の金価格高騰 【後記:HFTが促した新年の株価下落】 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ~~ <807号-2:改行版: 年初来の世界の株価下落と2016年の株価> 2016年1月13日 【目次】 1.年初来の株価の変調 2.国際的な資金の、大きな動き 3.10年間を、3つの時期に分ける 4.資源輸出国の、SWF(国家ファンド)の運用資金の縮小 5.異次元緩和のジャパンマネーはどうなったのか 6.年初からの、世界の株価の同時下落 7.2016年の、日本株の下落と上昇の要素 8.後記:質問への回答: 米国のMBSの流通価格は回復したのか→若干の回復 ~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~~ ◎登録、解除は、ご自分でお願いします。 (まぐまぐ有料版↓) http://www.mag2.com/m/P0000018.html (まぐまぐ無料版↓) http://www.mag2.com/m/0000048497.html 【↓まぐまぐ会員登録と解除の方法】 http://www.mag2.com/howtouse.html#regist ■2.「まぐまぐの有料版を解約していないのに、月初から届かな くなった。」との問い合わせが、当方にも多いのですが、ほとんど の原因は、クレジットカードの「有効期限切れ」です。 なお、登録情報は、まぐまぐの『マイページ ログイン』の画面を 開き、登録していた旧アドレスとパスワードでログインして出てき たマイページで、メールアドレス、パスワード、クレジットカード を新しいものに変更できる仕組みです。クレジットカードの変更、 送信メールアドレスの変更、パスワードの変更などに使ってくださ い (マイページ・ログイン↓) https://mypage.mag2.com/Welcome.do または↓ https://mypage.mag2.com/mypage/creditcard/CreditCardMenu.do 新しいカードと有効期限を登録すると、その月の届かなかった分を 含んで、再送されます。 ↓わからないときの問い合わせ先: reader_yuryo@mag2.com 回答が来る時間は、休日を除く、午前10時から午後5時です。 【お知らせ】 新しいメルマガ配信サイトの『フーミー:Foomi』からなら、 (1)銀行振り込み、(2)携帯キャリア決済、(3)コンビニ決済 で、有料版の購読ができます。 クレジットカードの登録がイヤな 方はご利用ください(↓) http://foomii.com/00023 ◎このメルマガに返信すると発行者さんにメッセージを届けられます 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